脅威インティングとは

サイバー攻撃が巧妙化する現代において、企業は「防御するだけ」の対策ではもはや不十分です。その中で注目されているのが「脅威ハンティング（Threat Hunting）」という取り組みです。これは、ネットワークやシステムに潜む脅威を、アラートや被害が発生する前に「能動的に探し出す」セキュリティ活動を指します。一般的なセキュリティ対策は、既知のマルウェアや攻撃手法に対して自動的に防御する仕組みが多く採用されていますが、最新のサイバー攻撃はそれらの仕組みをすり抜け、検知されないまま潜伏するケースが増えています。脅威ハンティングは、そうした検知を逃れた攻撃を探し出すことで、重大インシデントの発生を未然に防ぐ役割を担います。

なぜ今、脅威ハンティングが重要なのか

では、なぜ脅威ハンティングが今これほど重要視されているのでしょうか。その背景には、サイバー攻撃の高度化があります。たとえば、標的型攻撃（APT）やランサムウェアの多くは、防御システムに発見されにくい手法を取り、システム内部に長期間潜伏することも珍しくありません。こうした「潜伏型」の脅威は、情報漏えいやサービス停止といった深刻な影響を及ぼす可能性があります。さらに、攻撃の被害はITシステムにとどまらず、企業のブランド価値や取引先からの信頼、さらには法的リスクにも直結します。そのため、表面化していない脅威をいかに早く見つけ、排除できるかが、経営リスクの低減にもつながります。

脅威ハンターの役割とスキルセット

脅威ハンターは、このプロセスを担う専門家です。彼らは、一般的な監視システムで見落とされがちな異常や兆候を見抜くための高度な知識を持っています。具体的には、ネットワーク通信のパターンやログの内容から異常な振る舞いを調査する能力、マルウェアの動作解析、さらにはWindows APIやWeb APIなどシステム内部の動作理解も求められます。加えて、攻撃者が好んで使う手法（TTP）や、MITRE ATT&CKといったセキュリティフレームワークを活用した「攻撃者視点」での調査も必須となります。このように、脅威ハンターはセキュリティ対策の中でも特に高度な役割を担っているのです。

脅威ハンティングの流れと手法

脅威ハンティングは、明確なプロセスに基づいて実施されます。まずはEDR（エンドポイント検知・対応）やSIEM（セキュリティ情報・イベント管理）などから大量のデータを収集します。次に「自社の特定のサーバーで不審な通信が発生しているのでは？」といった仮説を立て、その仮説に沿ってシステム内のデータやログを分析します。特にIOC（侵害の兆候）やTTPを手がかりにした仮説検証が重要です。その後、潜んでいる脅威が発見されれば、インシデント対応チームなどと連携し、被害が拡大する前に封じ込めと排除を実施します。このように脅威ハンティングは、「仮説立案 → 調査・検証 → 脅威発見 → 封じ込め・排除」という一連の流れで進められます。

SOCやAIとの違いと補完関係

脅威ハンティングは、一般的なインシデントレスポンスやSOC（セキュリティオペレーションセンター）の監視業務とは明確に異なります。SOCはSIEMなどのツールが発するアラートに対して「受動的」に対応するのが基本ですが、脅威ハンティングはアラートが出る前に「能動的」に潜む脅威を見つけに行く取り組みです。また、AIや機械学習を活用した検知システムは、あくまで過去のデータに基づいた攻撃パターンに強みがありますが、未知の攻撃や新たな手法に対しては、やはり脅威ハンターによる人的な調査が不可欠です。このように両者は補完関係にあり、組み合わせることでセキュリティの精度を高めることが可能です。

導入のメリットと経営リスクの軽減

実際に企業が脅威ハンティングを導入するメリットは大きく、まず未知の攻撃やゼロデイ攻撃などを早期発見できることで、事業継続性を確保しやすくなります。さらに、社内におけるセキュリティ状況が可視化されるため、経営層や取引先、規制当局への説明責任を果たしやすくなります。特に、情報漏えいやシステム停止などが与えるブランド毀損や法的リスクを未然に回避できる点は、経営戦略としても大きな意義があります。

全ての企業で導入すべき脅威ハンティング

こうした高度な活動は、大企業の専任チームによって行われるイメージが強いですが、中小企業でも取り組みは可能です。たとえば、MDR（Managed Detection and Response）サービスなどを外部委託することで、専門家による脅威ハンティングを、コストを抑えて導入することができます。また、EDRやSIEMを用いたログ管理、MITRE ATT&CKの活用など、社内でできる範囲からスタートし、定期的に脅威インテリジェンスを取り入れることも有効です。リソースが限られる中小企業こそ「脅威がすでに潜んでいるかもしれない」という前提で、外部の力を借りつつ、積極的なセキュリティ態勢を整えることが重要です。